発達障害は「主体性がない」のか？大人のASD・ADHDとキャリア相談の限界・活用法

「主体性がない」「自分で考えて動けない」「何をしたいのか分からない」

発達障害のある人は、職場や家庭でこのように言われることがあります。私自身も、自分の希望や感情をうまく言葉にできず、「自分には主体がないのではないか」と考えた時期がありました。

私は聴覚障害と発達障害（ASD・ADHD）の当事者で、一般企業で人事労務の仕事をしています。キャリアコンサルタント養成講座では、事実を説明できても、自分の感情や希望をその場で言葉にすることに難しさを感じました。

「主体性がない」は発達障害の診断名でも診断基準でもありません。一方で、発達障害の特性、過去の失敗、曖昧な環境、質問方法との相性などが重なると、周囲から「主体性がない」と見えることはあります。

また、発達障害のある人にキャリア相談が無意味なのではありません。抽象的な問いかけだけで本人の内面を掘り下げようとする方法が、合わない場合があるのです。

この記事では、発達障害と「主体性」の関係を整理し、キャリア相談を具体化・構造化して活用する方法を、私自身の経験を交えて解説します。

結論：「主体性がない」は発達障害の特徴とは言い切れない

最初に結論をまとめると、次のとおりです。

「主体性がない」は医学的な診断名や診断基準ではない
発達障害のある人すべてに当てはまる特徴でもない
ただし、曖昧な状況で行動を始めることや、自分の希望を言葉にすることが難しく、「主体性がない」と見られる人はいる
本人の意思や意欲がないのではなく、質問・指示・環境とのミスマッチである場合がある
キャリア相談は、進め方を具体化・構造化することで役立つ可能性がある

WHOは自閉スペクトラム症（ASD）を、社会的な相互作用やコミュニケーションの難しさ、活動や行動の特徴などが見られる多様な状態と説明しています。同時に、能力や必要な支援は一人ひとり異なり、時間とともに変わるともしています。

つまり、「発達障害者は主体性がない」と一括りにすることはできません。目の前にある行動だけで、その人の意思や人格まで決めつけないことが大切です。

「主体性がない」と「主体のなさ」は同じ言葉ではない

発達障害への心理療法的なアプローチを扱った書籍では、「主体のなさ（主体の弱さ）」という考え方が紹介されています。

私自身、この言葉が自分の感覚に強く当てはまると感じました。相手や状況に合わせすぎること、自分がどうしたいのか分からないこと、出来事は説明できても、そのときの感情や意思を説明できないことが多かったからです。

ただし、心理療法の文脈で使われる「主体のなさ」という概念と、職場で言われる「主体性がない」は同じものではありません。どちらも、ASDやADHDのある人全員を説明する言葉ではありません。

職場での「主体性がない」は、多くの場合、次のような行動をまとめた評価です。

指示されるまで動かない
自分から提案しない
判断を人に委ねる
「どうしたいのか」と聞いても答えない
周囲に合わせて意見を変える

しかし、同じ行動に見えても、その背景は人によって違います。単純に「やる気がない」「自分がない」と判断すると、本当の困りごとを見落とします。

発達障害のある大人が「主体性がない」と見られる4つの背景

1．「どうしたい？」という抽象的な質問に答えにくい

「今後どうしたいですか」「理想の働き方は何ですか」と聞かれても、私はすぐには答えられません。

選択肢が広すぎると、何を基準に考えればよいのか分からなくなるからです。頭の中に何もないわけではありません。しかし、経験、感情、希望、現実的な条件を同時に整理し、その場で言葉にすることが難しいのです。

このようなとき、「仕事内容・勤務時間・通勤・人間関係・給与のうち、何を最も変えたいですか」と項目を分けてもらうと答えやすくなります。

2．目的・優先順位・完了条件が曖昧だと動きにくい

職場で「気づいたことを適当に進めて」「いい感じにまとめて」と言われても、どこまで自分で決めてよいのか分からないことがあります。

勝手に進めて失敗することを避けようと確認を待つと、周囲からは「指示待ち」に見えます。しかし、本人には「権限の範囲や正解が分からないため、失敗を防ごうとしている」という事情があるかもしれません。

目的、優先順位、期限、完成の基準、相談するタイミングが明確になると、自分から動きやすくなる人もいます。

3．周囲への過剰適応や失敗経験が判断を弱くする

発達障害のある人の中には、周囲とのズレを減らすため、相手に合わせ続けてきた人がいます。私にもその傾向があります。

自分の意見を出して否定された経験や、独自に判断して失敗した経験が重なると、「自分で決めるより、正解を知っている人に従ったほうが安全だ」と学習します。

これは主体性の欠如というより、自分を守るために身につけた行動である場合があります。

4．不安、抑うつ、疲労、環境との不一致が影響する

主体的に考えて行動するには、一定の心身の余力が必要です。睡眠不足、強い不安、抑うつ、感覚過敏、職場での緊張などが続いていれば、判断や行動に使える力は減ります。

国立障害者リハビリテーションセンターも、成人期の困りごとは周囲から理解されにくく、進学・就職など生活段階の変化で新たな困難が生じる場合があると説明しています。

「主体性を出して」と本人だけに求める前に、指示の出し方、業務量、役割、相談経路、合理的配慮を見直す必要があります。

2019年、私が「自分には主体がない」と感じた理由

2019年、私はキャリアコンサルタント養成講座に通っていました。理論を学び、相談者役とコンサルタント役に分かれるロールプレイを何度も経験しました。

そこで強く感じたのが、「事実は話せても、そこに伴う感情や意思を話せない」という難しさです。

「その経験をどう感じましたか」「本当はどうしたいですか」と尋ねられても、うまく答えられません。相談者役をしても効果を実感できず、コンサルタント役をしても相手の内面を掘り下げる感覚がつかめませんでした。

そのとき読んだ書籍の「主体のなさ」という言葉は、私の感覚に非常にしっくりきました。ただし、私が特定の相談方法に難しさを感じたことから、発達障害のある人全体にキャリア相談の効果が薄い、あるいはキャリアコンサルタントに不向きだと結論づけることはできません。

私に合わなかったのは、キャリア相談そのものではなく、自由度の高い問いかけだけで感情や希望を引き出そうとする進め方だった可能性があります。質問を具体化し、文字で整理し、過去の場面を一つずつ検討すれば、私は自分の考えを示しやすくなります。

キャリアコンサルティングの限界は「相談方法の相性」にある

厚生労働省委託事業の説明では、キャリアコンサルティングとは、職業の選択、職業生活設計、職業能力の開発・向上について相談に応じ、助言や指導を行うことです。

キャリアコンサルタントは、本人の話を聞き、自己理解を助け、本人が納得できる選択や行動につなげます。この考え方自体は、発達障害のある人にも有用です。

ただし、次のような面談だけでは、話が進まないことがあります。

「自由に話してください」と任せる
抽象的な質問を繰り返す
沈黙すれば、答えが自然に出てくるまで待つ
気持ちを言語化できないことを、自己理解の不足だけで説明する
仕事の困難を本人の内面だけに求め、職場環境を検討しない

障害者職業総合センターは、発達障害者との相談について「相談の構造化」「支援ツールの活用」「支援者の相談スキル」の重要性を示しています。

これは私の実感とも一致します。答えを本人の内側から待つだけではなく、考えやすい枠組みを一緒につくることが必要です。

発達障害のある人に合いやすいキャリア相談の進め方

質問を具体的にする

「どんな仕事がしたいですか」ではなく、「一人で集中する仕事と、相談しながら進める仕事のどちらが疲れにくいですか」のように比較できる形にします。

選択肢を示し、選択肢以外の回答も認める

ゼロから答えを作ることが難しい人でも、候補を比較すると希望が見えやすくなります。ただし、用意された選択肢に無理に当てはめないことも重要です。

口頭だけでなく、文字や図を使う

相談内容、質問、選択肢、次回までに行うことを文字で確認します。私は、口頭で次々に質問されるより、事前に論点が分かり、メモを見ながら話せるほうが考えを伝えやすいです。

具体的な出来事から振り返る

「あなたの強みは何ですか」と聞くより、「前の職場で、比較的ミスが少なかった仕事は何ですか」「どんな指示なら一人で進められましたか」と尋ねたほうが、現実的な自己理解につながります。

理想の仕事より、消耗しにくい条件を探す

「やりたいこと」がすぐに見つからなくても問題ありません。苦手が出にくい環境、疲れにくい勤務形態、必要な配慮、継続できた仕事内容を整理するだけでも、仕事選びの精度は上がります。

次の行動を一つに絞る

面談の最後に、「求人を一件見る」「職歴を一社分だけ書く」「上司に相談する内容を三行でまとめる」など、次の行動を具体化します。大きな目標より、実行できる小さな一歩のほうが役に立ちます。

相談前に整理しておきたい5つの質問

キャリア相談を受ける前に、次の質問へ箇条書きで答えておくと、面談を進めやすくなります。全部に答える必要はありません。

これまで比較的疲れずにできた仕事は何か
仕事内容だけでなく、時間帯、場所、一人かチームかも書きます。
どのような場面でミスや強い疲労が増えたか
曖昧な指示、電話、急な変更、雑談、同時進行など、場面を具体化します。
どのような指示・環境なら動きやすかったか
口頭か文字か、期限や優先順位の提示が必要かなどを整理します。
働き続けるために必要な配慮は何か
在宅勤務、静かな席、定期面談、業務量の調整など、必要度も考えます。
今できる最小の行動は何か
相談予約、職務経歴のメモ、求人検索など、一つだけ決めます。

キャリアコンサルタントを選ぶ5つのポイント

発達障害について相談するなら、資格名だけではなく、実際の相談方法も確認したいところです。

発達障害者の就労・定着支援に関わった経験がある
抽象的な問いかけだけでなく、質問を具体化できる
紙、メモ、チェックリストなどを使って整理できる
本人の特性だけでなく、仕事内容や職場環境も検討する
必要に応じて医療、福祉、就労支援機関など別の支援先を案内できる

初回相談でうまく話せなくても、「自分には相談が向いていない」と決める必要はありません。相談者と支援者にも相性があります。質問方法や進め方を変えてもらう、別の相談先を試すという選択肢があります。

発達障害者はキャリアコンサルタントに向いていないのか

発達障害のある人がキャリアコンサルタントに向いているかどうかは、診断名だけでは決まりません。

発達障害の現れ方、得意不得意、学んできた技法、働く環境は人によって違います。話を直感的に理解することが得意な人もいれば、情報を整理し、論点を構造化することが得意な人もいます。

自分の特性を理解し、必要な工夫を取り入れながら相談者に価値を提供できるなら、発達障害があることだけを理由に不向きとは言えません。当事者経験が、相談者の困りごとを理解する一助になる場合もあります。

大切なのは、診断名で適性を決めることではなく、その人の能力、相談技法、自己管理、支援環境を具体的に見ることです。

キャリア相談だけで解決しない場合もある

仕事の悩みがすべてキャリア相談で解決するわけではありません。

強い不安や抑うつ、睡眠の問題、日常生活の大きな崩れがある場合は、仕事選びより先に医療機関へ相談したほうがよいことがあります。職場での具体的な配慮や作業方法を検討したい場合は、地域障害者職業センター、発達障害者支援センター、就労移行支援などが合うこともあります。

キャリアコンサルタントにすべてを任せるのではなく、課題に応じて医療・福祉・雇用の支援を組み合わせることが大切です。

よくある質問

発達障害だと主体性がなくなるのでしょうか

いいえ。「主体性がない」は発達障害の診断基準ではなく、全員に共通する特徴でもありません。ただし、意思の言語化、優先順位づけ、曖昧な場面での判断などに難しさがあり、結果としてそう見える人はいます。

大人になってから「主体性がない」と言われるのはなぜですか

学校より職場のほうが、自分で目標や優先順位を判断する場面が増えるため、困りごとが表面化することがあります。また、職場ごとに暗黙のルールが異なることも影響します。本人の性格だけでなく、指示や環境との相性を確認する必要があります。

発達障害のある人にキャリアコンサルティングは効果がないのでしょうか

一概にそうとは言えません。自由な対話だけでは進みにくくても、質問の具体化、選択肢、文字や図、過去の場面の振り返りなどを使うことで、自己理解や仕事選びに役立つ可能性があります。

発達障害者はキャリアコンサルタントに向いていませんか

診断名だけで向き不向きは決まりません。個人の特性、相談技法、経験、自己管理、職場の支援を具体的に見るべきです。

まとめ：「主体性」という評価を、具体的な困りごとへ分解する

「主体性がない」は便利な言葉ですが、あまりに曖昧です。

その言葉をそのまま受け入れるのではなく、何が難しいのかを具体的に分解する必要があります。

希望を言葉にすることが難しいのか
選択肢が多すぎて決められないのか
目的や権限が曖昧で動けないのか
過去の失敗から判断を避けているのか
心身が疲れ、考える余力がないのか

困りごとが具体的になれば、質問の仕方、職場の指示、合理的配慮、相談方法を変えられます。

私の場合、自由度の高い質問だけでは考えを言葉にしにくい一方、質問を具体化し、文字や図、実際の職場環境を手掛かりにすると、自己理解を進めやすくなります。自己理解の方法は一つではありません。

「主体性がない」と言われても、それを人格の結論にしないでください。何に困り、どのような条件なら動けるのかを一つずつ確かめることが、次の選択につながります。

転職を具体的に検討している方は、私が実際に利用したサービスをまとめた障害者向け転職エージェントの比較記事も参考にしてください。

参考資料

※本記事は、筆者個人の体験と公開資料をもとにした一般的な情報です。診断や治療については、医師などの専門家へご相談ください。