面接では「電話応対が難しい」と伝えたのに、配属先では電話を任される。体調への影響を説明したはずの残業が続く。そんなとき、「一度伝えたことを、また言わなければいけないのか」と疲れてしまうかもしれません。
私にも、役に立ちたい一心で、苦手な仕事を無理に引き受けていた時期があります。けれど、無理を続けられたからといって、負担がなくなったわけではありません。
障害への配慮がないと感じたら、まずは何に困っているか、採用時の話が現場にどう伝わっているかを確認するところから始めましょう。本人だけが我慢して解決する問題ではありません。
職場での配慮は、会社と話し合って決めるもの
障害者雇用促進法では、事業主に合理的配慮の提供が義務付けられています。合理的配慮とは、障害のために仕事で生じている支障を減らし、能力を発揮できるようにするための調整です。厚生労働省の案内
必要な配慮は人によって異なります。本人の希望を聞き、職場で実施できる方法を会社と話し合って決めます。希望した方法をそのまま実施することが難しい場合も、「できない」で終わりにせず、別の方法を検討することが大切です。
まず、採用時の話が現場に伝わっているか確かめる
面接で配慮を伝えていても、採用担当者から配属先へ十分に共有されていないことがあります。上司は知っていても、実際に業務を割り振る人が知らない場合もあります。
「伝えたはずなのに」と感じたら、採用時のメールや面談で話した内容を確認し、人事担当者や上司に次の点を聞いてみてください。
- どの配慮が、誰に伝わっているか
- 現在の業務分担に、その配慮が反映されているか
- 今後、誰に相談すれば調整できるか
障害名や病歴を同僚全員に詳しく話す必要はありません。仕事を進めるうえで必要な情報を、誰と共有するかも含めて相談できます。会社には、配慮について相談する人のプライバシーを守るための措置が求められています。合理的配慮指針
「できないこと」だけでなく、仕事上の支障を具体的に伝える
配慮を相談するときは、障害の説明だけでなく、今の業務で何が起きているかを伝えると話し合いやすくなります。
たとえば電話応対が難しい場合は、「電話が苦手です」だけでなく、次のように伝えられます。
電話では相手の話を聞き取れず、内容を正確に確認することが難しいです。問い合わせへの対応は、メールやチャットで担当する方法を相談したいです。
残業によって体調が悪化しているなら、どの程度の残業が続き、仕事や生活にどんな影響が出ているかを伝えたうえで、業務量や優先順位の調整を相談できます。
代わりの方法を自分で思いつかなくても大丈夫です。「何に支障があるか」を伝え、実行できる方法を一緒に考えてもらうこともできます。配慮の内容が決まったら、担当者や開始時期を確認し、メールなどで残しておくと行き違いを防ぎやすくなります。
相談しても変わらない場合は
上司に伝えても業務が変わらない、相談しづらい、配慮を求めたことで不利益な扱いを受けた――そのような場合は、社内の人事担当者や合理的配慮の相談窓口に相談できます。会社は、相談に対応する窓口を定め、労働者に周知することとされています。合理的配慮指針
相談時には、頼まれた業務、困ったこと、これまで伝えた内容、会社からの返答を時系列で整理しておくと、状況を説明しやすくなります。
社内だけでは解決が難しいときは、ハローワークにも職場での障害者差別や合理的配慮について相談できます。すでに就労支援機関を利用しているなら、担当者に相談内容の整理や、会社との話し合いへの同席を頼む方法もあります。
働き続けるか迷ったときは、体調を基準に考える
配慮の調整や部署異動によって、働き続けられるようになることもあります。一方で、相談しても状況が変わらず、体調への影響が大きいなら、休暇・休職や転職を考えてよい状況です。
私自身、退職後の転職活動が長引いて焦りを感じたことがあります。生活の見通しを立てられるなら、在職中に次の仕事を探す方法もあります。ただし、心身の状態が悪化しているときまで、退職を先延ばしにする必要はありません。必要に応じて医療機関にも相談し、今の職場を離れる選択肢を含めて考えてください。
配慮を求めることは、仕事を避けるためではなく、無理なく力を発揮するための相談です。最初の一歩は、困っている業務を一つ挙げ、誰とどう調整できるかを確認することです。
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